子育て中のママなら、一度は気になったことがあるのではないでしょうか。

教育費は、進学先が公立か私立かによって大きく変わります。
さらに、学校にかかる費用だけでなく、塾や習い事、大学進学後の一人暮らし費用なども考えておく必要があります。

子どもの教育費は大学までにいくら必要？

まずは、幼稚園から高校卒業までにかかる費用を見てみましょう。

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」をもとにすると、幼稚園から高校までの15年間にかかる学習費は、おおよそ次のとおりです。

進学先	15年間の学習費の目安
すべて公立	約620万円
すべて私立	約1,970万円

※幼稚園は3年間、小学校は6年間、中学校・高校はそれぞれ3年間として計算した概算です。
学校教育費、給食費、塾や習い事などの学校外活動費を含みます。実際の費用は進学先や家庭の状況によって異なります。

すべて公立に通う場合でも、幼稚園から高校までに約620万円かかる計算です。

一方、すべて私立の場合は約1,970万円。公立と比べて、教育費に大きな差が生まれます。

もちろん、すべて公立か私立かの二択ではありません。小学校は公立、中学校から私立など、途中で進学先が変わる家庭もあります。

まずは、子どもにどのような進路を選んでほしいか、家族で話し合っておくと教育費の計画を立てやすくなります。

大学の費用も忘れずに準備しよう

教育費の中でも、まとまったお金が必要になるのが大学進学です。

大学の費用は、国公立か私立か、また学部によっても変わります。

一般的な目安として、4年間の学費は次のように考えられます。

• 国立大学：約250万円
• 私立大学の文系：約400万〜500万円
• 私立大学の理系：約500万〜600万円以上

※入学金や授業料などの概算目安です。大学や学部によって異なり、受験料、受験時の交通・宿泊費、一人暮らしの生活費などは別途必要になる場合があります。

例えば、大学進学時に400万円を用意したい場合、18歳までの18年間で準備するなら、単純計算で毎月約1万9,000円の積み立てが必要です。

ただし、児童手当や現在の貯蓄を活用できれば、毎月新たに準備する金額を減らせる可能性があります。

大切なのは、必要な金額を漠然と不安に思うのではなく、いつまでに、いくら準備したいのかを考えることです。

教育費を準備する方法は？

教育費を準備する方法には、預貯金、学資保険、NISAなどがあります。

それぞれに特徴があるため、家庭の考え方や資金が必要になる時期に合わせて選びましょう。

預貯金

預貯金のメリットは、元本割れの心配が基本的になく、必要なときにすぐ使えることです。

ただし、注意したいのが「インフレ」です。

インフレとは、食べ物や日用品などの値段が上がることです。

例えば、今まで100円で買えていたお菓子が、値上がりして120円になったとします。

銀行に預けている100万円が変わらなくても、買えるものは少なくなってしまいます。

つまり、お金の金額は変わらなくても、買えるものが減ってしまうことがあるのです。

教育費を準備するときは、預貯金だけでなく、お金を使う時期やリスクも考えながら、準備方法を組み合わせることが大切です。

学資保険

学資保険は、契約内容に応じて教育資金を準備する方法です。
商品によっては、契約者に万が一のことがあった場合に保険料の払込が免除される仕組みがあります。

ただし、途中解約すると元本割れする場合があり、返戻率や保障内容の確認が必要です。

NISA

NISAは、投資で得た利益が非課税になる制度です。

長い期間をかけて教育費を準備する場合、投資信託などを活用して資産形成を目指す方法もあります。

ただし、投資には元本割れのリスクがあります。
大学進学など、お金を使う時期が近づいたら、必要な金額を預貯金など値動きのない資産に移すことも検討しましょう。

我が家は児童手当を新NISAで運用

我が家では、子どもたちの教育費を準備するために、児童手当を活用して積み立て投資をしています。

投資先は「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」です。

世界各国の株式に分散投資できる投資信託で、長期的な資産形成を目指して積み立てています。

私自身も、結婚後に月3万円から積み立て投資を始め、長い期間をかけて資産形成を続けてきました。その経験から、子どもの教育費も早いうちから少しずつ準備していこうと考えています。

もちろん、投資なので必ず増えるとは限りません。
教育費をすべて投資に頼るのではなく、必要な時期や金額を考えながら準備することを大切にしています。

我が家が実際にどのように児童手当を運用しているのか、NISA口座の状況も含めて別の記事で紹介しています。

▶「児童手当を新NISAに投資。我が家の教育費の土台作り」もぜひご覧ください。

まとめ｜教育費は早めに計画して無理なく準備しよう

子どもの教育費は、進学先によって大きく変わります。

• 幼稚園から高校まで、すべて公立なら約620万円
• すべて私立なら約1,970万円
• 大学の学費は、国公立か私立か、学部によって異なる

これだけの金額を考えると不安になるかもしれませんが、すべてを一度に用意する必要はありません。

まずは、将来どのくらい必要になりそうかを把握し、預貯金や児童手当、NISAなどを活用しながら、家庭に合った方法で準備していきましょう。

子どもの選択肢をお金の理由だけで狭めないためにも、できることから少しずつ始めていきたいですね。

※教育費の金額は公的統計等をもとにした目安です。制度や学費は変更される可能性があります。NISAでの運用は元本や利益が保証されるものではありません。